すみません、問題の出し方が悪かったですね。

「米国で人気のあるスポーツの1番はNFLですが、2番目は何でしょう？」にすべきでした。これでもわかりにくい、悪問ですね…。

この話の流れで考える問題、この話の流れで答えがわかる問題のつもりでしたが。申し訳ありません。



1. クイズに挑戦します　2026年10月23日 21:44


観戦スポーツだと
一番目がアメリカンフットボール
2番目がバスケットボール　
というのが素人感覚ですが、クイズ
にする位ですから何かあるのでしょ
うか?

➡︎これを不正解にすると、毎年起きている入試の悪問と一緒になっちゃいます。正解です。




2. hisa 　2026年10月23日 23:30


1番目と2番目という言い方ですら実情に即していません。
フットボール(アメフト)とそれ以外です。

➡︎まさしく「実情」をとらえています。




3. hisa　 2026年10月23日 23:51


とはいえ、1つのスポーツだけを好み、応援する人は少なく、同じ街のNFL、MLB、NBA、NHLのチームを応援する人は多いです。それぞれのメジャープロスポーツのプレーヤーが、別のメジャープロスポーツチームの試合を観戦する姿は珍しくありません。

➡︎ カジュアルなスポーツファンの姿は、まさにその通りですね。昨年も、NHLが絶大な人気を誇るトロント（カナダですが）の街がMLBに熱狂しました。日本では野球、サッカーと種目縦割りの傾向が強いですが、米国は「野球を応援するというよりもトロントを応援する」という地元意識の強さが際立ちます。




https://www.youtube.com/watch?v=G6FuWd4wNd8



悪問の答え。

一番人気はNFL。hisaさんが「フットボール(アメフト)とそれ以外」と指摘してくれたように、それが米国の現実です。

そして、2番人気は「大学のアメリカンフットボール」です。

スポーツを取り巻く環境でも、米国と日本にはいくつも違う点がありますが、国土の巨大さもその一つ。

米国の４大スポーツを見ていると「チーム数が多いなあ」と感じますが、もともとアメフトとバスケは学生スポーツも大人気。

そしてプロチームを持たない地方都市は、あちこちに普通にあります。

そこで「野球を応援するというよりもトロントを応援する」という意識がどう作用するか？というと大学スポーツに行くのです。〝アメフト事業〟の収益で2億ドル（約320億円）を超える強豪校まで存在します。

尺度は違いますが、NPBでは純利益で10億円を上げると最高の経営とされます。2026年開幕前の選手年俸合計で最多はソフトバンクの81億2000万円です。

NCAA（全米大学体育協会）が一括管理していた放映権は裁判を重ねて、大学やリーグ（カンファレンス）が独自にテレビ局や配信会社と交渉できるようになり、地方都市の人気大学でもNPBよりも優良な収益体質を構築しているのです。

バスケでもNCAAの超人気トーナメント「マーチ・マッドネス（3月の熱狂）」がCBS・ターナーと年間10億（1500億円）ドル超の放映権契約。４大スポーツにフィールドホッケーやサッカー、ゴルフ、テニス、陸上競技などを加えた大学スポーツのビッグ・テン・カンファレンスはFOX・CBS・NBCと年間12億ドル（1800億円）の7年84億ドル（1兆2600億円）契約を結んで大きな話題になりました。

現行の様々な規制を緩和しても、日本では学生スポーツ、いやプロスポーツでも考えられない経済規模です。

しかし、規制を米国並みに緩和すると箱根駅伝や甲子園、東京六大学野球などの全国区人気のリーグやトーナメント、イベントは現状では想像もできない途轍もない経済的ポテンシャルを抱えています。

すでに、その方向に舵が取られています。

て、何が起こるのか？米国のような大学間の引き抜き合戦や、人気大学がカンファレンスを変わる、コーチも高待遇を求めて大学を渡り歩き、年俸は当たり前に700万ドル（1億500万円）を超える。

マネーゲームの過熱〝奨学金〟の高騰にNCAAは昨年〝奨学金〟は2,050万ドル（30億750万円）と上限を設けましたが、毎年4％（82万ドル）ずつ引き上げられる〝契約〟です。

プロの下部リーグで戦う選手よりも下手くそな大学生が、トップリーグ並みの報酬を得ているのです。

先日、佐々木麟太郎のケースを紹介しました。「野球の実力が上でNPBの2軍で奮闘している同期よりも佐々木の収入が多いのは納得できない」と思うかもしれませんが、彼は野球の実力だけでなくいままで誰もやったことのない挑戦をしたことが商業的に評価されたのです。



「大学スポーツにボクシングはなんでないの？」マネーの恨み節が聞こえてきそうです。


この2,050万ドル上限はオーナーである大学側が選手に支払う金額に過ぎず、選手たちは独自に肖像権を商業利用する権利も持っています。

「青学大の有名選手が移籍金20億円で早大に移籍」「早慶の引き抜きに弱体化した青学大が駅伝チームへの投資を縮小」「資金力豊富な近畿大学東京キャンパスが箱根駅伝で早慶と三つ巴」…日本のスポーツファンはそんな修羅を好みませんから、米国のようにはならないでしょうが…。

それでも、米国と同じようにマイナースポーツ、マイナー種目の廃部・廃止が、日本でも進んでいます。

かつて、陸上競技の強豪校が居並んだ箱根駅伝は、長距離・駅伝に特化した大学が席捲しています。一応、陸上競技部を持つ青学大も長距離・駅伝では全国No.1の強豪ですが、関東2部校です。

米国までいかなくても「富の源泉が選手」という最低ラインが認められると、年収1000万円を超える学生選手も現れるでしょう。

ボクシングの世界チャンピオンになるよりも箱根駅伝を走った方がカネになるーーーそんな時代が来るかもしれません。




本文とは関係ありません。