もう夜だというのに、朝刊の話です。
大した話ではないが、会社のブランチで紙媒体の新聞購読を全てやめることになってしまったのでその鎮魂歌も込めて、好き勝手にピックアップしてご紹介。
カッコ内は公称の発行部数で現実にはこの数字よりも少なくなりますが、その話は置いといて。
【読売新聞（530万部）】
◾️イラン危機で出張禁止・ツアー中止◾️
これはもう今、まさに私の周囲でも大きな話題になってます。
「中東地域にある日本企業の拠点は約990。そのうち343がUAE」。
私の感覚だともっとたくさんの企業が中東で活動していると思ってましたが「自社の拠点を持っている」のが990ということでしょうか。
一番多いのは、もちろん金融関係で「野村ホールディングスはドバイで約140人」が働いているそう。
三菱UFJ、三井住友、みずほの３行は、早々に中東地域への出張を禁止しています。
私の知る限りボクシング史上最低・無能のスポンサーだったトランプは「極悪国家イランが核兵器を手にすることは許さない」と言ってましたが、だったらあの国はどうなるのか？
「北朝鮮は核を持ってるから手を出せないのか、中国の後ろ盾を配慮して将軍様の拘束や暗殺はしないのか、あるいは極東地域の優先度の問題なのか」。まあ、全部なんですが。
【朝日新聞（320万部）】
◾️マルチスポーツ 米国の学校ではーーー◾️
〝二刀流〟の是非の話です。
ペンシルバニア州のステートカレッジで地域の公立中学校・高校の部活動を統括しているクリス・ウィークランド運動部ディレクターへの取材。
「マルチスポーツの本場、米国では夏休み明けの9月上旬から新学期が始まる。7〜12年生（日本の中1〜高3）では秋、冬、春の3つのシーズンで最大3つの競技を体験できる」。
「たとえば男子なら秋はアメフト、冬にバスケ、春に野球、女子なら秋がサッカー、冬にバスケ、春にテニス」。
それぞれの季節で運動部に所属して活動するのは600人前後で、そのうち約100人が2競技以上をプレーしているそうです。
「二刀流は減少傾向にある。早い段階で一つの競技に絞るのがベストというのが、多くの親の考え方で、企業や個人がビジネスとして運営するクラブ活動への参加が増えていることも、学校クラブの参加者が減り、複数のクラブを経験することも少なくなった理由の一つ」。
アメフトもバスケも野球もテニスも高額の道具代がかかりますが、ビジネスとして展開しているクラブに入ると宿泊費や食費などの遠征費の負担も大きくなります。
米国では教育だけでなく、スポーツも富裕な子どもに限定された特権になりつつあるのです。
ミシガン大学医学部で整形外科を教えるエドワード・ボイティス教授は、トップアスリートを目指すなら「早期専門型が有利」としながらも「マルチスポーツでは同じ動作を繰り返す頻度が減り、故障のリスクが低くなる。精神的にもシーズンごとに気持ちを切り替えることができて、自分の適性を理解しやすい。団体競技では控え選手の気持ちや、チームワークの大切さ、困ったときのコミュニケーションの方法などが違う角度から学べる」。
これは、そうです。自分にあてはめても高校時代に野球と陸上競技をやって、数えきれない気づきがありました。
ボイティス教授は「10代後半までは色々なスポーツにチャレンジした方がいい」。「子どもは年齢によって異なる関心を示し、体の動きを学んでいく。早い段階で一つに絞ると、偏った動きに集中してしまい、運動能力が全体的に伸びづらい」とも。
一つに絞る最大のデメリットは世界が狭まること、肉体だけでなく精神的にも疲労や〝故障〟のリスクが高まることです。
【毎日新聞（117万部）】
◾️オピニオンーーメディアーー［アメリカ有力紙が苦境の時代 日本のメディアは］
毎日新聞が117万部？？？そんなに売れてるわけがありません。それいってしまうと、読売も朝日もなんですが…。
「ワシントンポストが2月に従業員の約3割をリストラ。中東担当の記者を解雇、スポーツ報道も廃止」。
立命館大学の根津朝彦教授が「権力を監視するリベラル報道の手本だった」というワシントンポストだったが、2013年にアマゾンのジェフ・ヘゾスに買収されると、一時的に電子版の購読者が増えたものの、2024年の大統領選で民主党候補（カマラ・ハリス）を支持する社説が差し止めになったことから、20万人もの読者が解約してしまう。
インターネットの普及で紙媒体が苦境に追い込まれるのは当然ながら、ニューヨークタイムズはスポーツ部門を廃止しながらジ・アスレティックを買収、デジタル版でゲームのコンテンツを充実させるなどニュース以外で時代に合わせた施策を打ち出し成功しています。
ワシントンポストは時代に合わせなかったことよりも、買収によって読者が支持してくれた魂まで売ってしまったのが最低でした。
大した話ではないが、会社のブランチで紙媒体の新聞購読を全てやめることになってしまったのでその鎮魂歌も込めて、好き勝手にピックアップしてご紹介。
カッコ内は公称の発行部数で現実にはこの数字よりも少なくなりますが、その話は置いといて。
【読売新聞（530万部）】
◾️イラン危機で出張禁止・ツアー中止◾️
これはもう今、まさに私の周囲でも大きな話題になってます。
「中東地域にある日本企業の拠点は約990。そのうち343がUAE」。
私の感覚だともっとたくさんの企業が中東で活動していると思ってましたが「自社の拠点を持っている」のが990ということでしょうか。
一番多いのは、もちろん金融関係で「野村ホールディングスはドバイで約140人」が働いているそう。
三菱UFJ、三井住友、みずほの３行は、早々に中東地域への出張を禁止しています。
私の知る限りボクシング史上最低・無能のスポンサーだったトランプは「極悪国家イランが核兵器を手にすることは許さない」と言ってましたが、だったらあの国はどうなるのか？
「北朝鮮は核を持ってるから手を出せないのか、中国の後ろ盾を配慮して将軍様の拘束や暗殺はしないのか、あるいは極東地域の優先度の問題なのか」。まあ、全部なんですが。
【朝日新聞（320万部）】
◾️マルチスポーツ 米国の学校ではーーー◾️
〝二刀流〟の是非の話です。
ペンシルバニア州のステートカレッジで地域の公立中学校・高校の部活動を統括しているクリス・ウィークランド運動部ディレクターへの取材。
「マルチスポーツの本場、米国では夏休み明けの9月上旬から新学期が始まる。7〜12年生（日本の中1〜高3）では秋、冬、春の3つのシーズンで最大3つの競技を体験できる」。
「たとえば男子なら秋はアメフト、冬にバスケ、春に野球、女子なら秋がサッカー、冬にバスケ、春にテニス」。
それぞれの季節で運動部に所属して活動するのは600人前後で、そのうち約100人が2競技以上をプレーしているそうです。
「二刀流は減少傾向にある。早い段階で一つの競技に絞るのがベストというのが、多くの親の考え方で、企業や個人がビジネスとして運営するクラブ活動への参加が増えていることも、学校クラブの参加者が減り、複数のクラブを経験することも少なくなった理由の一つ」。
アメフトもバスケも野球もテニスも高額の道具代がかかりますが、ビジネスとして展開しているクラブに入ると宿泊費や食費などの遠征費の負担も大きくなります。
米国では教育だけでなく、スポーツも富裕な子どもに限定された特権になりつつあるのです。
ミシガン大学医学部で整形外科を教えるエドワード・ボイティス教授は、トップアスリートを目指すなら「早期専門型が有利」としながらも「マルチスポーツでは同じ動作を繰り返す頻度が減り、故障のリスクが低くなる。精神的にもシーズンごとに気持ちを切り替えることができて、自分の適性を理解しやすい。団体競技では控え選手の気持ちや、チームワークの大切さ、困ったときのコミュニケーションの方法などが違う角度から学べる」。
これは、そうです。自分にあてはめても高校時代に野球と陸上競技をやって、数えきれない気づきがありました。
ボイティス教授は「10代後半までは色々なスポーツにチャレンジした方がいい」。「子どもは年齢によって異なる関心を示し、体の動きを学んでいく。早い段階で一つに絞ると、偏った動きに集中してしまい、運動能力が全体的に伸びづらい」とも。
一つに絞る最大のデメリットは世界が狭まること、肉体だけでなく精神的にも疲労や〝故障〟のリスクが高まることです。
【毎日新聞（117万部）】
◾️オピニオンーーメディアーー［アメリカ有力紙が苦境の時代 日本のメディアは］
毎日新聞が117万部？？？そんなに売れてるわけがありません。それいってしまうと、読売も朝日もなんですが…。
「ワシントンポストが2月に従業員の約3割をリストラ。中東担当の記者を解雇、スポーツ報道も廃止」。
立命館大学の根津朝彦教授が「権力を監視するリベラル報道の手本だった」というワシントンポストだったが、2013年にアマゾンのジェフ・ヘゾスに買収されると、一時的に電子版の購読者が増えたものの、2024年の大統領選で民主党候補（カマラ・ハリス）を支持する社説が差し止めになったことから、20万人もの読者が解約してしまう。
インターネットの普及で紙媒体が苦境に追い込まれるのは当然ながら、ニューヨークタイムズはスポーツ部門を廃止しながらジ・アスレティックを買収、デジタル版でゲームのコンテンツを充実させるなどニュース以外で時代に合わせた施策を打ち出し成功しています。
ワシントンポストは時代に合わせなかったことよりも、買収によって読者が支持してくれた魂まで売ってしまったのが最低でした。
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